次世代エンジン３D組立

次世代エンジン２D動作

次世代エンジン３D動作

次世代エンジン技術資料の目次

　　　　　　　　　１．はじめに
　　　　　　　　　２．主要部品の構成
　　　　　　　　　３．往復円弧運動を回転運動に変換する機構について
　　　　　　　　　４．吸気弁機構と排気弁機構の動作について
　　　　　　　　　５．冷却について
　　　　　　　　　６．潤滑について
　　　　　　　　　７．気密について
　　　　　　　　　８．４サイクルの行程について
　　　　　　　　　９．熱効率について
　　　　　　　　１０．力学について
　　　　　　　　１１．振動・騒音について
　　　　　　　　１２．耐久性について
　　　　　　　　１３．エンジン諸元について
　　　　　　　　１４．エンジンの特徴・構成・比較・活用について
　　　　　　　　１５．物流について
　　　　　　　　１６．環境問題について
　　　　　　　　１７．まとめ

高性能次世代ディーゼルエンジンの先行受注販売

◆目的
　高性能な次世代ディーゼルエンジンをユーザーに認知して頂くことと、先行受注販売において開発資金を前渡金として、
　資金調達するため。
　また、生産委託するエンジンメーカーに受注を確保することにより、スムーズに生産委託を可能にするため。
◆高性能になる理由
　次世代ディーゼルエンジンは、特徴である高燃焼力・高圧縮力と往復慣性力が相殺されることにより、
　次世代エンジン設計解析ソフトの動作解析におけるピストン合成力解析によって解明されますので、
　出力性能が飛躍的に向上(同一排気量におけるガソリンエンジンより出力性能が向上)します。
◆ガスタービンエンジン(ジェットエンジン含む)を陵駕
　次世代ディーゼルエンジンの構造的特徴である超軽量と出力性能の飛躍的向上により、
　ガスタービンエンジン(ジェットエンジン含む)を陵駕する出力性能・初期費用の大幅削減(製品価格の大幅削減)・
　ランニングコストの大幅削減(燃費を９０％以上削減)・メンテナンス費用の大幅削減などの特徴により、
　創生市場に適用範囲が拡大されます。
◆製品仕様
　◇ボア60ディーゼルエンジンで対向完全釣合型(単体〜12連×2/1基) ：出力=1,610馬力〜1万9,342馬力
　◇ボア90ディーゼルエンジンで対向完全釣合型(基本〜12連×2/1基) ：出力=3,802馬力〜4万5,636馬力
　◇ボア160ディーゼルエンジンで対向完全釣合型(基本〜12連×2/1基)：出力=1万2,582馬力〜15万1,006馬力
　◇ボア320ディーゼルエンジンで対向完全釣合型(基本〜12連×2/1基)：出力=5万1,706馬力〜62万486馬力
◆用途
　◇民需、官需、軍需
　◇小型船舶〜超大型船舶、小型発電〜超大型発電、小型航空機〜超大型航空機
◆市場規模(年間５０兆円規模を想定)
　◇既存市場
　　▽新規市場
　　　小型船舶〜超大型船舶、小型発電〜中型発電市場で年間１５兆円規模
　　▽交換市場
　　　ディーゼルエンジンを高性能次世代ディーゼルエンジンに交換することにより、
　　　小型船舶〜超大型船舶、小型発電〜中型発電で年間１５兆円規模
　◇創生市場
　　▽ガスタービンエンジン(ジェットエンジン含む)を高性能次世代ディーゼルエンジンにすることにより、
　　　中型船舶〜超大型船舶、中型発電〜超大型発電、小型航空機〜超大型航空機で年間２０兆円規模
◆経済効果(国内総生産を３００兆円以上創出)
　◇新規造船と高性能ディーゼルエンジン交換事業により、
　　造船業・重工業・機械業・電気業・電子業・製鉄業・軽金属業等で国内総生産を１００兆円以上創出
　◇新規発電と発電システムを海外に輸出することにより、
　　電力業・重工業・機械業・電気業・電子業・製鉄業・軽金属業等で国内総生産を１００兆円以上創出
　◇航空業を創生することにより、
　　航空業・重工業・機械業・電気業・電子業・製鉄業・軽金属業等で国内総生産を１００兆円以上創出

高性能次世代ディーゼルエンジンの先行受注販売価格について

　　　　　　　　　　　　◆価格構成(目安)
　　　　　　　　　　　　　◇生産委託――――――――――５０％
　　　　　　　　　　　　　◇販売管理――――――――――２０％
　　　　　　　　　　　　　◇技術管理――――――――――１０％
　　　　　　　　　　　　　◇事務管理――――――――――１０％
　　　　　　　　　　　　　◇研究開発――――――――――１０％
　　　　　　　　　　　　　　合計―――――――――――１００％
　　　　　　　　　　　　◆販売価格(暫定価格)について
　　　　　　　　　　　　　販売価格(暫定価格)＝１馬力あたりの価格×最大馬力
　　　　　　　　　　　　◆前渡金について
　　　　　　　　　　　　　販売価格(暫定価格)の１０％にあたる費用を研究開発資金とします。